【直近24〜36時間】ドコモ版iPhone 18 Proは26万3230円、「実質9万9990円」を中古査定で読む

デバイスニュース2026/9/12監修：恩拓亮

9月11日夜、NTTドコモが「iPhone 18 Pro／18 Pro Max」のオンラインショップ価格を公表した。予約は9月12日21時、発売は18日。注目を集めるのはiPhone 18 Pro（256GB）の「実質負担額9万9990円から」だが、これは端末を所有し続ける一括価格ではない。高額化した端末ほど、販売価格・割引後総額・返却プログラム利用額を分けて読む必要がある。

一括価格はApple直販より4万3430円高い

割引適用前のドコモオンラインショップ価格は、iPhone 18 Pro（256GB）が26万3230円、Pro Max（256GB）が29万1500円。Apple直販はそれぞれ21万9800円、23万9800円なので、同じ容量の入口価格にはProで4万3430円、Pro Maxで5万1700円の差がある。

容量を上げるほど差はさらに大きい。2TBのProはドコモが51万8980円、Apple直販が42万9800円で8万9180円差。Pro Maxは54万3400円と44万9800円で9万3600円差になる。大容量モデルでは、月額表示だけでなく最終的な支払総額の確認が欠かせない。

ただしドコモ版は回線契約や端末購入プログラムと組み合わせる設計だ。MNPで256GBモデルを選ぶ場合は2万2000円の機種割引が入り、支払総額はProが24万1230円、Pro Maxが26万9500円になる。それでもApple直販との差はそれぞれ2万1430円、2万9700円残る。どちらが得かは、回線条件や端末を返すか、自分で売るかまで含めないと決まらない。なお公表資料では、オンラインショップで回線契約なしの端末単体購入は扱わず、希望者はドコモショップで購入するよう案内している。店舗では販売価格が異なる場合もある。

「9万9990円」に必要な三つの条件

Pro（256GB）の9万9990円は、単純な値引き価格ではない。公表資料上は、第一にMNPの2万2000円割引を適用する。第二に残価設定型24回払いの「いつでもカエドキプログラム」に入り、23カ月目に購入したiPhoneを査定基準を満たす状態で返却する。第三に「ドコモで買替えおトク割」の条件として、購入後31日以内に、同じ名義で同プログラム加入中の手元の対象端末も返却する。これにより2万2000円のプログラム利用料が免除される。

MNP割引と23カ月目の返却だけなら、利用料を含む負担額は12万1990円。さらに旧端末返却の条件を満たして利用料が免除されると9万9990円になる。購入したiPhoneを23カ月目に返さない場合、24回目の残価は14万1240円。これを支払うか、24回に再分割して支払いを続ける。つまり9万9990円は約2年間の条件付き利用額であり、端末を手元に残す取得価格ではない。新規契約や機種変更では負担額も変わる。

また、返却時には故障、水濡れ、著しい外観破損、画面割れがないことなど、ドコモの査定基準を満たす必要がある。高額端末では、ケースや保護ガラスの費用も含め、返却可能な状態を23カ月維持できるかが実質コストを左右する。

中古市場では「残価＝買取相場」ではない

ドコモはPro（256GB）の24回目残価を14万1240円に設定した。これは契約上の据え置き額であり、23カ月後の中古買取価格を保証する数字ではない。中古事業者が相場判断にそのまま使うべき指標でもない。発売後の実売、流通量、状態、修理費、バッテリー劣化などを別に見なければならない。

一方で、返却プログラムが選ばれれば約2年後にまとまった端末が事業者側へ戻る。個人売買への即時供給とは異なるが、整備・再流通ルートの在庫形成にはつながり得る、というのが編集部の見立てだ。返却査定を前提に使われた端末と、所有者が自由に売却する端末では、流通経路も価格形成も同じではない。

eSIM専用も店頭査定の確認項目に

国内向けiPhone 18 Pro／Pro MaxはeSIM専用で、ドコモもUIMカードを利用できないと案内している。中古店や法人の入替業務では、従来のSIMカード差し替えだけで通信確認を完結できない。初期化だけでなく、eSIM削除、回線再発行、アクティベーションまでの手順を事前に決めておく必要がある。

9月12日21時の予約開始を前に見るべき数字は「9万9990円」だけではない。所有するならApple直販21万9800円、ドコモのMNP適用支払総額なら24万1230円、返却前提なら条件付きで9万9990円。比較の出発点は、2年後に端末を返すのか、自分の資産として残すのかを決めることだ。